公認会計士の外資系企業経理・FP＆Aの転職

監査法人から事業会社に転職する場合、英語力のある会計士や英語力を生かしたい、伸ばしていきたいと考えるグローバル志向のある会計士や事業会社に転職したいが給与は落としたくない会計士の場合、外資系企業への転職への転職も人気があります。

今回は、外資系企業の経理・FP＆Aの特徴を日系大手企業と比較した上で外資系企業に強いおすすめの転職エージェントをまとめました。

外資系企業の特徴と日系大手との比較

給与は外資系の方が資格を評価して高い傾向

日系大手ですと、30代前半ぐらいまでは年齢と職歴で大まかな給与レンジが決まっていて、20代後半～30歳前半で監査法人から転職するとどうしても給与が下がってしまうことが多いです。
又、給与も給与テーブルに従っており、会計士資格をもっているかどうかで優遇されることはさほど多くはありません。

一方、外資系企業の場合は、年功序列で年齢に応じた社内等級になる傾向の強い日系企業に比較して実力主義の場合が多く、資格を持っていることが日系企業以上に評価されますし、前職の年収が基準になることが多いので、年収は維持またはアップして転職することができるというメリットがあります。
日系よりも外資が高いというよりも重視する項目が違うため、人によって大きく異なります。
日系企業では、年齢、勤続年数といった事項を重視する傾向が強く、外資系企業では、その人のスキル、職種、経験、市場価値、前職年収といった事項が重視され、年齢により決まるということは少なくなります。

又、外資系とはいっても米国系、欧州系、アジア系等様々ですべての会社が給与が高いわけではありません。
日系と比べて、生涯の年収（トータルベネフィット）でいうとどちらが高いは一概にはいえません。
日系企業は、年齢とともに給与が徐々に上昇していき、40代後半、５０代でピークを迎えますが、外資ではあまり年齢は関係なく、順調にプロモーションをしていかないと５０代の年収が、３０代後半、４０代が高くなっている保証はなく、30代、40代の方が高かったという方もいます。
もちろん個人差が大きいのですが、福利厚生等も含めると必ずしも外資の方がよいかというと一概にはいえません。

また、人事制度や風土だけ外資系で、給与は日系企業並という会社もありますので、注意しましょう。
例えば、外資系企業とはいっても元々日系企業の事業部門の一つだったが、外資が買収した場合は給与も風土も日系企業に近くなります。会社のルーツにも着目しましょう。
又、外資系の日本法人だから日本人で英語ができる希少性で給与が高めになっていますが、英語だけできる方が出世して本社に転籍になって、パフォーマンスが発揮できず、リストラされるといった話もよく聞きます。

スピード感は外資系の方が早い

外資系の規模が大きくても日本の子会社は100人以下で小規模であることが多く、スピード感も日系企業とはことなります。
又、あくまで子会社であるので、親会社の指示が第一でスピードが第一になります。
日系企業だと今週中にやっておいてという仕事が外資だと明日午前中までにお願いという感じのスピード感です。
又、管理職クラスになっても自分で手を動かして作業する必要があることが多いです。
日系企業の管理職だと会議出席や部下に指示を出して仕事をさせてハンコを押す仕事の比重が多いこととは対照的です。
外資に転職したものの、スピード決定が早く、毎日があわただしくてストレスを感じるという方もいます。隣の芝生は青く見える傾向があるので、必ずしもよいことばかりではありません。
人によって向き不向きがあるので、自分にどちらがフィットしているかよく考えましょう。

外資系はJob descriptionが明確で転勤もほぼない

又、大手日系企業は総合職としての採用が多く、様々な拠点や経験をさせて経営幹部を育てていくという方針のため、ローテーションがあり、転勤もある会社が多いです。
いわゆるメンバーシップ型の雇用が多い傾向にあります。

一方で外資系企業の場合はJob descriptionが明確で仕事の内容や範囲が決まっているジョブ型が多くなります。

そのため、転勤もありませんので、事業会社で経理経験を積んでみたいものの、転勤はしたくないという会計士にも向いているでしょう。
ただ、定期的なローテーションは、会社側が考えては行ってくれませんので、自分で何をやりたいか、キャリア開発のためには自ら伝えていくことが必要になります。

人間関係は、日系企業以上に重要

外資系は日系企業以上に人間関係がドライという印象がありますが、日系以上に人数が少なく、上司が人事権をもっている場合が多いため、上司との関係は日系企業以上に重要になります。
日系企業は直属の上司が評価はするものの、人事が人事権を持っていますが、外資の日本支社では、直属の上司が人事権をもっています。

昇格異動などは、日系企業以上に社内ネットワークがものをいうので、ある程度の社内政治は必要です。
少人数でやっていますので、うまくそりが合わないと退出勧告ということもありえます。
もちろん日本の労働法に従いますが、日本支社は大抵中小企業規模ですので、労働組合もない場合も多く、日系企業に比べて解雇の歯止めがない場合があります。

外資系はやはりリストラのリスクはある

外資系企業の場合は、あくまで親会社の日本拠点であるので、親会社の方針変更による撤退や事業縮小によるリストラはありえます。
製造業であれば、設備もあるので、いきなり撤退というリスクは低いものの、あくまで日本の一支店・一拠点であるので、その認識は必要でしょう。

外資といっても欧州系、米国系がありますが、米国系は、人の流動性が高く、雇用の安定性は低く、欧州系は、労働法が強く米国系と比較すると雇用の安定度は高い印象です。
又、米国系では、HQの権力が強く、欧州系は、ローカル重視な傾向があります。

なお、日系企業と比較すると外資系企業では、早期の立ち上げが求められることも特徴といえるでしょう。
日系企業だと試用期間があるものの、形式的なもので試用期間の結果、不採用となることはほぼありませんが、外資系企業の場合は、事前の期待値とかけ離れている場合は、試用期間でさようならというケースもあります。
日系だとある程度長い目でみて育てようという意識があるものの、外資だと人を大切にしようという会社はありますが、できない人まで終身で面倒をみようという文化はありません。

また、日系企業に比較して、人の出入りが激しく、人がどんどん入れ替わっていく会社もあります。
リストラというよりも従業員が転職回数が多く、よりよい給与が提示されると転職するタイプが多いというのもあります。
ただ、監査法人と事業会社の実務経験がある会計士で語学力があれば、外資系の他の企業への転職に困るということはないかと思うので、それほど心配する必要はないでしょう。
ずっと一つの企業に勤める安定志向というよりも、どこでも働いていけるスキルを身に着け、必要であれば転職するようなタイプの会計士に向いているといえるでしょう。

外資系企業は英語ができないと話にならない？

外資系企業といっても英語力が必要な企業と実はそれほど必要ない企業があります。

親会社のレポーティングはCFOが行っており、コントローラーレベルやスタッフレベルではメールのやり取りぐらいができれば、問題ないケースもあります。

ただ、外資系企業で役職が上がってきたりやある程度のポジションで転職しようという方は、親会社とのやり取りが必ず必要になってきますので、入社時にはそれほど必要なくてもいずれ習得するという意識は必要です。
又、親会社からお偉いさんが出張にくるときに、もてなす必要もあり、やはり上の役職になるには英語を話せる必要があるでしょう。
なお、海外でグローバルに活躍したいという方は外資系企業ではなく、日系企業の海外駐在を狙った方がいいと思います。
日本支社に入社した場合、所詮は日本支社ですので、日本人が本社に転籍するのはかなりハードルが高いですし、海外で働く場合、駐在手当や住宅の補助が充実している日系企業の方が待遇がいいという場合もあります。

外資系企業の経理・FP＆Aの業務内容

外資系の経理周りの仕事としては、大きく一般的な
・アカウンタント　経理(記帳）
・FP＆A
・コントローラーが挙げられます。
会社によっては一つの部署で行っているところもあれば、それなりに規模の大きいところは役割を分けています。

アカウンタント～親会社へのレポーティングが中心

外資系企業で勤務する場合、具体的な業務としては、日本法人の決算業務と本国へのレポーティング業務が中心になることが多いかと思います。
日本の企業であれば、日本の会計基準に従って帳簿や試算表を作成すればOKですが、外資系企業ですと本国の親会社報告をする必要があるので日本会計基準に基づく決算書を本国の基準に従った会計報告書類（財務諸表）に変換する必要があります。
従って、日本基準と国際会計基準(IFRS)や米国会計基準(US-GAAP)の相違点を理解する必要があります。
ただ、日本拠点を新規で立ち上げた場合を除いては既に組替え項目等はルーチンで回っていることが多いので、それほど多くの知識が求められるわけではありません。

会計士であればすぐにキャッチアップできますので、それほど心配する必要はないでしょう。

又、税務申告は日本の税制に従う必要があり、税務申告や監査を受けている場合は監査対応をする必要があります。

日本の会計基準、税制は本国の基準や税制が違う点があり、日本だと当たり前だと思っている処理であっても親会社にとっては当たり前でなかったりするので、そのあたりの理由を英語で説明する必要があります。

又、会計システムが特殊で慣れるまでに時間がかかることが多いです。
外資系は、SAPやOracleといった業務統合ソフトを使っているケースも多く、監査先で使い方やその構造に慣れている会計士は、オペレーションをする上で有利になるといわれています。

スキル面で注意すべきことは、あくまで外資の子会社という点です。
日本オフィスはM&Aが原則ないため、M&Aや親会社での連結決算にかかわりたい場合は本社に異動する必要がありますが、かなりの成果を出さないと実現は難しいと思います。
そのため、制度会計のみだとスキル面で歳を重ねると高報酬は厳しくなることもあります。

FP&Aという分析系の職種もある

親会社へのレポーティングは、いわゆる制度会計で管理会計を中心に扱う職種がFP&A(Financial Planning & Analysis)になります。

一般的に制度会計の職種（アカウンタント）よりも経営に近く、利益を生み出すことに直接貢献ができる管理会計系の職種（ファイナンシャル・アナリスト）の方が年収が高くなるケースが多いです。
この職種は、会社規模によってアカウンタントとファイナンシャル・アナリストが分かれているか異なります。小規模な会社では、両方やっているケースもあります。

主な仕事内容としては、年間予算計画と四半期予測データの用意、ビジネス意思決定支援 、ROI評価、財務改善のための提言、予実差異分析、モニタリングといった分析系の仕事となります。

おおまかにいうと
①経営陣の知りたい情報を理解し
②データ集計、それに分析・コメントを加えて
③業績改善に向けて提言
④ポジションによっては、それに基づき人を動かすといったことが要求されることもあります。

外資系企業には、一般的には経営企画という部署がなく、FP&Aが行うことになります。
事業部制の会社だと事業ごとにビジネス・コントローラーがアサインされ、各事業の責任者と密接に連絡を取り合い、財務数値のみならず、その背景にある事象を把握し、経営陣に報告し、それに対する対応策策定をサポートすることが主な仕事になろうかと思います。

外資系で財務部門のトップになるには、親会社への報告業務が主になるため、FP&Aの経験はさけて通れないでしょう。

経営企画も同様ですが、FP＆Aはビジネスの感覚や数値の感覚があればフィットしますが、会社によってはエクセルでゴリゴリと集計するのが若手の担当者の主な役割で激務な会社もあります。
会社によって業務範囲が違うので、面接等でしっかりとどんなことをやっているのか確認する必要があるでしょう。
会計士からFP＆Aに転向する場合は、求められるスキルも違うので、キャリアチェンジになりますが、CFOを目指すのであれば経験しておきたい職種です。
又、アカウンタントは、外資系企業だと給与水準が低めの地域でまとめてアウトソースするケースも多いですが、FP＆Aは会社の収益に直結する業務であり、アウトソースは難しいので、会社に残る業務といえます。

なお、日系の予算管理系の職種に比べると日系企業では、予算が未達の場合、予実差異で詰められるのは、現場の部門である一方、外資の場合は、ファイナンスが詰められるケースが多いです。
同じ管理会計系の職種でも日系と外資では少し立ち位置や責任の度合が異なることもあります。
同じ職種だと思って転職するとギャップを感じることがあるかもしれませんね。

FP＆Aは会計士の知識・経験が役に立つか

外資系のFP＆Aに転職する会計士の方も増えてきているように思います。

実際にUSCPAも含めて会計士でFP＆Aをやっている人は結構います。
FP＆Aは、数字が細かいところまで頭にはいっていて、質問したらすぐに答えられる、高度な会計知識（ある取引があったらそのPL・BS・CFへの影響が想像でき、リスクも想像できる）、会計だけでなく、事業・業務プロセスの理解があり、現場の業務課題について議論できるといった人材が評価されます。
会計士は、上記のような分野の基本的な知識があり、経験もあるので、活躍しやすい職種かと思います。
一方で、ビジネスの理解や事業部に数字に対して当事者意識を持たせてコミットさせるだけの交渉力といったコミュニケーションの分野は会計士の中には苦手とする方もおおいでしょう。
事業会社で働いてみたいけど、経理は性に合わないという方の選択肢になるかと思いますが、制度会計よりコミュニケーション能力が求められ、向き不向きがあるので注意が必要です。

コントローラー

これも日系企業だとほとんど耳にしない役職です。日系企業だと経理部長に近い職種かと思います。ただ、日系企業だと財務会計のみを担当し、経営企画が予算管理や分析等を行うことも多いですが、外資系のコントローラーの場合、アカウンティングとファイナンス両方をマネジメントする会社もあります。

これも役割は企業によってことなりますが、コントローラーは企業の予算策定作業において中心的な役割を担い、本社から来た予算を達成するために営業部と予算のすり合わせを行います。
営業はなるべく予算が達成できるように保守的に予算を組み、外資の日本支社社長はHQから降ってきた高い予算を達成したいのです。
この両者の調整を図り、落としどころを探すのがコントローラーの役割になります。
会計情報のみならず、人員数や設備投資等の内部情報、経済あるいは市場等の変動に応じて予算の修正も適時に行うことになります。

CFO

CFO(最高財務責任者)は上記のアカウンティング（財務会計）、FP&Aに対して責任を持ちます。
外資系の経理・財務のキャリアアップを目指すのであれば意識しておきたいポジションです。
アカウンタント経験のみだとコントローラーまでは狙えるとは思いますが、CFOはFP＆Aの経験がないと厳しいかと思います。
上記のアカウンティング、FP＆A、コントローラー経験を積んで、マネジメント経験があるとCFOの最低要件を満たすことができます。
日系企業でCFOになるのに資格は全く必要ありませんが、外資系では資格が重視され、CPAやUSCPAが必須というところも中にはあります。
直属の上司は、リージョンCFO（グルーバル企業だとアジア・パシフィック部門）できちんと英語でコミュニケーションが取れる人材であることが必要です。
従って、ビジネスレベル以上の英語力が必要で、財務会計、管理会計、税務、内部統制などのファイナンスの専門的な知識と経験が要求されます。

外資系企業の経理に転職するには

外資系に転職する場合は、通常の転職と同様、転職エージェントによる転職が主な手段となるが、中途採用が主体の外資系企業は、過去に一緒に仕事をしたことがある人の中でよい人がいれば、社員から紹介してもらい、採用するいわゆる従業員紹介プログラムがある企業が多いです。
紹介した社員には、紹介された方が入社し、無事に一定期間を経過した場合にボーナス等を追加で付与するのが一般的かと思います。
新卒入社が中心の日系企業だと考えずらいかもしれないが、会社側からすると過去一緒に仕事をした人は、能力や経験、人柄等をある程度知っていることから外れの人材を採用してしまうリスクを抑えられるし、定着率も高いことから積極的に活用されている方法です。

大手監査法人から外資に転職している方も多いですので、知り合いに軽く当たってみるのも手でしょう。ただ、大部分は、転職エージェントを活用することになります。

外資系に転職する場合は、英語ができないとはいっても書類選考はありますので、TOEICは800点程度は最低とっておいた方がいいでしょう。
又、それ以上に業務で英語を使ったことがあるかが見られます。
面接が英語で行われるような会社は、実際に業務で英語を使う可能性が高く、実際にしゃべれるかどうかが重視されます。
外資での面接で幹部社員の採用の場合は、グローバル本社や地域本部の外国人幹部との面接が必須のプロセスとなります。直接ではなく、電話やSkypeの場合もありますが、英語で意思疎通ができないとこの段階で落とされてしまうでしょう。
通過率をあげるために事前に想定質問に対する回答を用意しておくとよいでしょう。
日本語の面接ですら想定質問と回答を用意するのに、母国語ではない英語で用意すらしないというのは、あまりにも準備が足りません。

経験としては、監査法人では外資系の子会社の監査経験（リファードワーク）があると評価されるでしょう。
個人的には、会計士の場合は、まずはアカウンタントとして入社し、幅広い業務を経験し、その後FP＆A業務に移行していくことがこれまでの経験を活かせますし、会社の業務フローやビジネスの理解にも役立つかと思うので、よいのではないかと思います。

外資特有の話として日系企業以上にヘッドカウントに厳格で、予算達成が厳しくなると本社から採用凍結の方針がだされ、人の補充が難しくなるということもあります。
そのため、ローカルは内定を出したいと思っているものの、面接の途中でその方針が出され、採用取りやめになるということもありますので、特に外資の場合は、書面で内定通知をもらうまでは現職には伝えないようにしましょう。

外資系企業に転職する場合のおすすめの転職エージェント

外資系の日本法人は、小規模であることも多く、口コミも少ないことから中々個人で転職活動をしていると情報が得られません。外資系企業に強い転職エージェントの活用をおすすめします。

外資系の会社といっても米系やヨーロッパ系、中華系とそれぞれ特徴がありますし、
英語をバリバリ使うタイプの会社と実はそれほど必要ない会社があったり、
企業ごとにポジションは転職しないと上げにくい会社や内部昇格で上がっていく会社等それぞれ特徴がありますで、そのあたりの情報は外資系転職に強いエージェントからの情報が有用になるでしょう。
総合型のエージェントだと求人を流しているだけで、募集企業としっかりとコミュニケーションをとれていないケースもありますので、外資系に強いエージェントに複数登録して、情報収集をしっかりしたうえで転職活動をするとよいでしょう。
又、外資系企業の場合は、年収交渉が当たり前で他社の内定状況によっては、オファー金額が大きく上がることもあるので、いくつかエージェントを同時に併用するとよいでしょう。

JAC Recruitment

JACは、外資系・国内企業のグローバルポジションについては国内実績No.1で外資系の各業界の専門部署もあり、その業界出身のコンサルタントから深い話が聞けます。
案件数は外資系に限定していうとトップクラスです。
エージェントは日本人で各案件ごとに担当者がおり、対応は細かく丁寧です。
状況の説明をした後、大量の求人を何人もの担当の人が入れ替わり立ち替わり紹介されます。
大手では珍しくアドバイザーが企業の担当も兼任する形式を採っているため、外資系企業の文化や風土、事業戦略など、その企業についての深い情報を得ることができます

紹介される求人はレベルが高く、英語力が前提とされるケースが多いです。
但し、中には社員は全部日本人でほぼ英語を使わないなんちゃって外資な案件も多数あります。
駐在案件もわりと豊富に紹介してくれます。

コンサルタントの質は高いものの、シビアに応募者を評価するため、転職の可能性がたかくない転職希望者にはドライであまり求人は紹介されないですが、英語がある程度できる会計士であれば問題ないでしょう。
外資系の独占案件はNo1なので、外資系企業に転職するのであれば、必ず登録しておくべきエージェントといえるでしょう

リクルートエージェント

大手の総合型エージェントですが、実は外資系企業の求人も多くなります。
ただ、面談前にしっかりと外資系を希望していて、どの程度英語力があるということをしっかりと伝えないと外資系の支援が多いエージェントの方が担当にならない可能性もあるので、注意が必要です。

外資系以外にも日系グローバル企業の海外駐在案件の求人数も豊富で、外資系日本法人にこだわらず英語を使った仕事がしたいと考える人は使って損はないでしょう。

ビズリーチ

ビズリーチはオンラインで経歴、職歴のサマリーを登録する転職マッチングサイトになります。
転職エージェントや、企業の採用担当者の集合場のようなイメージです。
転職エージェントからの接触、直接企業からのスカウト、自分で探して直接応募の3パターンがありますが、転職エージェントからの接触が多いです。
ここでエージェントが求人を添付して、コンタクトをとってくるので、興味がある求人をもっているエージェントだけと会うことができます。
有料でしか使えない機能もありますが、無料でも十分に使えるので、転職を考える初期のタイミンではおすすめできます。

マイケルペイジ

ロバートウォルターズと同様、外資のエージェントになります。
エージェントは日本人も外国人おり、候補者一人に担当一人つくスタイルです。
担当によりかなり差がある印象で、かなり強引に受ける会社を薦めてくるし、どんどん話をすすめるタイプだが、案件の紹介力はかなり高い方が担当になった場合は、相性が大きいかもしれません。
JACやロバートウォルターズに比べると小規模で紹介求人自体は少ないです。
駐在案件はあまり紹介されません。